2026.08.31
車の買い替え時期はいつ?年数・車検・税金から判断する目安

最終更新日: 2026.08.31
長く乗ってきた車ほど、車の買い替え時期を迷うことはありませんか?年数や走行距離だけでなく、車の状態や車検費用、税金、今の暮らしに合っているかなど、買い替えを検討するポイントはいくつかあります。
この記事では、買い替えを考える目安と、迷ったときに何から確認すればよいかを順に解説します。
車の買い替え時期は平均何年?年数と走行距離の目安

車の買い替え時期を考えるとき、多くの方の目安となるのが年数と走行距離です。
実際、車種や使い方によって寿命は異なります。ここでは、統計からみる平均保有年数、走行距離の一つの目安とされる10万キロといった数字から買い替え時期についてみていきます。
車の平均保有期間は7.2年
一般社団法人日本自動車工業会の2025年度調査では、買い替えた人が前の車を保有していた期間は平均7.2年でした。10年以上保有した人も3割弱を占め、調査では長期化の傾向が示されています。
また、同調査では4割弱が車の保有費用に大きな負担を感じています。保有期間が延びている理由を経済面だけで説明することはできませんが、費用も買い替え判断に関係していることが分かります。
車を長く使う傾向は、別の統計にも表れています。一般財団法人自動車検査登録情報協会が公表した2025年の平均使用年数は13.35年で、前年を0.03年上回り、10年前より約1年ほど長くなりました。こちらは、軽自動車を除く乗用車が新規登録されてから抹消されるまでの平均期間です。
平均年数を超えたら買い替えが必要なわけではありません。しかし、車の状態や今後の費用をふまえて、検討を始めるにはよい時期といえるでしょう。
走行距離10万キロは買い替えを考える目安の一つ
走行距離10万キロを買い替えの目安とする方もいます。しかし、現代の車において10万キロで寿命をむかえたり、著しく劣化する科学的根拠はありません。
同じ距離を走った車でも、車種、使用条件、整備履歴によって、状態は異なります。定期的にメンテナンスやオイル交換をおこない、丁寧な運転を心がけてきた場合、部品の劣化も抑えられているはずです。
また、ハイエースなどの商用車も長く乗れる傾向の車です。筆者のハイエース仲間では30万キロを超えても、特に不調がないという方もいます。
走行距離10万キロは平均保有年数と同じく、買い替え検討を始めるタイミングの一つです。普段、点検の機会が少ない方は、このタイミングで車の状態を詳しく見てもらうとよいでしょう。
車の買い替えを検討する3つのサイン

年数や走行距離が目安に達していなくても、車の状態や暮らしの変化によっては買い替えを考える時期です。特に確認したいのは、修理費の増加、安全面の不安、ライフスタイルの変化の3つです。
それぞれ、どのような状態なら具体的な検討を始めるべきか見ていきます。
修理・整備にかかる費用が増えてきた
点検や車検の見積もりが高くなってきたら、買い替え検討のタイミングです。長年乗った車は、経年劣化により次から次へとメンテナンスや部品交換が必要になります。
見積もりが高いと感じたら以下の点を業者に確認してください
- 劣化による部品交換代がどの程度発生しているか
- 今後、修理が必要となりそうな部品と費用の目安
- 次回車検で想定される金額
目の前の修理代金や車検費用だけでなく、次回の車検までに想定される金額を知ることがポイントです。
この金額を車の購入費用と比べることが、買い替え時期の判断材料になります。
警告灯や異音など安全面の不安がある
警告灯が点灯したり、エンジンから普段と違う音がしたりする場合は、安全性への影響が懸念されます。異常に気付いたらすぐに、点検・修理を依頼しましょう。
点検の結果、原因が不明、もしくは再発の可能性が高いケースでは買い替えも選択肢です。
不安を抱えたままの運転は事故のリスクにもつながります。気になる点は、点検を依頼した業者に相談し判断のためのアドバイスをもらうとよいでしょう。
家族構成や車の使い方に合わなくなった
故障がなくても、暮らしに合わなくなった車は買い替える理由になります。
例えば以下のような場面です。
- 乗る人数や荷物が増えた
- 高齢の家族の乗り降りが難しくなった
- 長距離移動や車中泊の機会が増えた
- 駐車環境が変わった
車はただの移動手段ではなく、生活の一部という方も少なくありません。将来的なライフスタイルの変化をイメージし、早めに検討を進めていくと後悔のない選択につながります。
車検前と車検後はどちらで買い替える?

買い替えを迷っているなら、車検前に費用を比べるのがおすすめです。先に車検を通すと、法定費用や整備費を支払った後で、次の車の購入費も必要になります。
自家用乗用車の車検は、新車の初回が3年、以後は2年ごとです。そのため、3年目・5年目・7年目が買い替えを考える節目になります。
ただし、年数だけで決めず、車検・整備の見積もり、現在の車の査定額、次の車の支払総額と納期をそろえて比べることが大切です。整備費が自分で決めた予算を超える場合や、安全性・使い方に不安がある場合は、車検前の買い替えを検討するとよいでしょう。
2025年4月1日からは、有効期間を失わずに満了日の2ヵ月前から車検を受けられるようになりました。満了直前ではなく、早めに整備事業者へ相談しておくと、見積額を見て買い替えを検討する時間を確保できます。
知っておきたい2つの税金の仕組み

車の買い替えを検討する際に知っておきたいのが、税金の仕組みです。ここでは、自動車税がどのタイミングで発生するか、税金と、車の経過年数による負担の違いを確認します。
自動車税の対象者が決まるタイミング
自動車税は、4月1日現在の登録上の所有者に年額で課税される仕組みです。買い替えた場合でも、以前の車の名義変更や抹消が4月以降になると税金の支払い義務が発生します。
支払った後でも抹消登録をすると翌月以降の分が月割りで還付されますが、名義変更の場合は返金される仕組みがありません。
軽自動車税も課税対象者が決まるタイミングは同じです。こちらは、年度途中の抹消に関しても月割りの還付はありませんので注意が必要です。
買い替えをおこなう際は、名義変更や抹消登録の予定日を確認して進めておくとよいでしょう。
長期利用で税金が上がる
同じ車に長く乗っていると、税金が上がるタイミングがあります。13年が一つの基準となっていますが、車の種類によっても異なります。
| 税の種類 | 経過年数による扱い | 買い替え時の確認点 |
| 登録車の自動車税 | ガソリン車・LPG車は13年超、ディーゼル車は11年超でおおむね15%重課 | 対象外車両があるため、次年度の実際の税額を確認する |
| 自動車重量税 | エコカー以外には13年経過・18年経過の税額区分がある | 次回車検時の税額をあらかじめ確認しておく |
| 軽自動車税 | 初度検査から13年経過した一定の車はおおむね20%重課 | 対象外車両があるため、自治体の税額表を確認する |
税金が増えるから必ず買い替えが必要なわけではありませんが、修理費用なども含め維持コストは高くなっていきます。
次の車検までの期間を目安に、今の車に乗り続ける場合の税金・車検・修理費と、買い替える場合にかかる費用を比べると判断の参考になるはずです。
筆者が9年目の車検で考えた買い替えの判断ライン

ここまで紹介した年数や走行距離、車検、税金は、いずれも買い替えを考える材料です。
ただ、最後に決め手となるのは「今の車に、これからいくらまでかけるか」という自分なりの線引きではないでしょうか。筆者が9年目の車検で迷った経験から、事前に決めておきたい金額の目安を紹介します。
筆者は当時、次の車を購入するより、車検を通すほうが負担を抑えられると考えていました。ところが、期限間際に持ち込んだところ、思っていた以上に多くの不調が見つかり、車検費用は前回とは比較にならない金額まで膨らみました。期限が迫ってから大きな見積額を示されても、買い替える選択肢とじっくり比べるのは難しいものです。
この経験から、見積もりを見る前に「あと2年乗るためなら、いくらまで出せるか」を決めておくことが大切だと感じています。比べたいのは目先の支払額だけではありません。今の車をあと2年維持する場合と、買い替えた場合の支出を同じ期間で並べます。
| 比較項目 | 乗り続ける | 買い替える |
| 2年間の費用 | 現在の査定額−2年後の予想査定額+2年間の費用(税・保険・燃料・車検・整備・修理) | 次の車の価格+購入時の諸費用−2年後の予想査定額+同じ期間の維持費 |
| 直近の必要資金 | 当面の車検費用・修理費 | 初期支払総額−残債清算後に購入資金へ充てられる売却・下取り額 |
| 金額以外の条件 | 安全に乗り続けられるか、使い方に合っているか | 安全性、使い方、納期に問題がないか |
ローンを利用するなら、2年間に支払う利息や手数料も比較に加えます。また、現在の車にローン残債があり、査定額だけでは清算できないときは、その不足分も直近の必要資金として計算します。
家計の状況や次の車の予算によって、無理なく出せる金額は変わります。まずは自分なりの上限を決め、車検期限に余裕があるうちに見積もりを取ってみましょう。
まとめ:車の買い替え時期は年数・費用・使い方で決める

車の買い替え時期に、すべての人が当てはまる正解はありません。
まずは整備見積もりと査定を取り、今の車に乗り続ける場合と買い替える場合を比べてみましょう。費用だけでなく、安全に乗れるか、今後の使い方に合うかまで確認することが大切です。
愛車の状態をよく知り、早めの準備をすることが、最適な選択肢を見つける第一歩です。
